RECRUIT

事務職

「縁の下の力持ち」である物流会社を縁の下で支える、ギオン屈指の力持ち

「縁の下の力持ち」である物流会社を縁の下で支える、ギオン屈指の力持ち

事務職はギオンにとっての「縁の下の力持ち」です。お客様と直接お会いする事はほとんどありませんが、物流現場や営業の社員が各々の担当職務に集中できるように後方支援をする大事な部門です。社内の制度や仕組みを考え作り上げるという、会社にとってブレーンの働きをする役目もあります。また、企業活動をおこなう上では、様々な法令を遵守しながら事業を継続させなければなりませんので、常にアンテナを立てて、情報をキャッチし、社内に共有することも求められます。

仕事の概要

○○職(バックオフィス)と一言で言ってもその内容は、人事、労務、財務、総務、安全管理、広報、営業支援など多岐に渡ります。どの仕事も会社の運営に欠かせないものです。社内でのデスクワークが主となり、ルーチンワークの処理も多いのが特徴ですが、物流現場で起きている現状を把握するために物流拠点に赴く事もあります。また、部署によっては専門知識が必須で、外部の専門家とやり取りをする機会もあります。社内での電話対応や来客の接客対応などは会社の印象にもつながります。

事務職の3つの特徴

01

会社や従業員の成長を促す、という使命

物流拠点が滞りない物流の提供に専念できるように、事務職が後方支援として、従業員のスキルと意欲を向上させ、仕事の質を高める働きかけを求められます。従業員が成長する事で会社の成長につながり、個々の成果にも結びつきます。成果を出すことで評価が生まれ、働き甲斐をより強く感じられるようになります。また、労務や財務といった書類やデータを取り扱う事も多く、従業員が安心して働くために欠かせない仕事です。

会社や従業員の成長を促す、という使命
02

会社の骨組みを作り整備することが出来る

ギオンがこれからも成長し続けるためには、固定概念にとらわれずに様々な制度や仕組みを見つめ直す必要があり、時には新たに作り、また、作り替える事も必要です。決められた仕組みの中で働くだけでなく、自分で仕組みを作り上げることができます。自分の仕事の成果が会社の骨組みとなる制度や仕組みという形で残っていくのは、とても感慨深いものです。

会社の骨組みを作り整備することが出来る
03

多角的な視点と実行力が求められる

仕組みや制度は会社の経営に大きな影響を与えるため、安易な物は作れません。細かい部分に注視するだけでなく俯瞰的に見たり、変化を感じ潮流を見極め、時には真逆の視点を持つ、というように多角的に捉え考える必要があります。しかし、考えて終わりでは何も変わりませんので、形にする力、実行力が求められます。様々な部署に足を運び意見を聞き、得意分野において力を貸してもらい、多くの人を巻き込みながら成果に繋げます。

多角的な視点と実行力が求められる

1日のスケジュール

08:00

今日のスケジュールやメールの確認

社内外からのメールとスケジュールを確認し、今日やる事の優先順位を再確認します。

09:00

打合せ

打合せ

部署内の打合せ。今月の振り返りと、来月に向けての方策を話し合います。

10:00

資料作成・データ入力

資料作成・データ入力

打合せで先輩や上司から依頼があった資料を作成したり、データを入力します。

12:00

昼休み

先輩や同僚と一緒に社内でお弁当を食べます。会話を楽しんだり、ゆっくり過ごして気分転換します。

13:00

打合せ

今進めているプロジェクトに関して、他部署と現状報告や次の方策についての検討をします。

15:00

報連相、そして資料修正

以前から進めていた案件について上司に資料を見せつつ報連相し、軌道修正します。

17:30

1日のまとめ

1日のまとめ

今日のToDoリストと明日の予定を確認し、今日中に仕上げなければならない仕事に漏れが無いか確認します。

18:30

帰宅

打合せが白熱したり仕事の期限間近は帰宅が遅くなることもありますが、そうでない日は早めに帰宅してプライベートを楽しみます。

事務職のキャリアパス例

CAREER
01

入社

倉庫内作業員として入社し、倉庫内で入出荷作業を担当。運行管理の資格取得。

CAREER
02

倉庫内作業職の
チーフに昇格

倉庫内作業職の司令塔を務めると同時に、QC(Quality Control)活動やギオン塾といった研修の場に参加し、プロジェクト遂行に関するスキルを磨く。

CAREER
03

本社へ異動

コツコツと取り組む仕事スタイルと現場の経験を活かしほしいという想いで、本社の人事労務管理を行う部署へ異動。

CAREER
04

課長へ昇格

課長へ昇格。現在は人手不足対策に向け、給与や時間外労働に関する方策に取り組んでいる。

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